日本の夏は気温だけでなく湿度の高さが特徴で、屋外作業者・高齢者・暑さに慣れていない方には特に厳しい環境です。 このページは、職場・地域での熱中症対策を進めるために必要な、症状・応急処置・救急要請・多言語医療リソースの情報を、公的機関の一次情報に基づいて整理しました。
最終確認：2026年6月1日/ 監修：WELD Consulting Group 産業医チーム
日本の夏は、気温の高さに加えて湿度が70〜80%に達する日が続きます。湿度が高いと汗が蒸発しにくく、体の熱が外に逃げません。 その結果、体温が下がらず熱がこもり、熱中症が起きやすくなります。気象庁の予報でも、2026年の夏は全国的に平年より高い気温が見込まれています[1]。
テレビ・スマートフォンで「熱中症警戒アラート」が発表される日は、外出や激しい運動を控えてください。アラートは環境省・気象庁が共同で発信しています[2]。
2025年（令和7年）の熱中症による救急搬送人員は合計100,510人で、調査開始（平成20年）以降最多となりました。月別では7月に約4万人、次いで8月の3.1万人。6月から急増します[6]。
出典：総務省消防庁「令和7年（5月〜9月）の熱中症による救急搬送状況」[6]。 高齢者が約57%、発生場所は住居（38%）が最多、次いで道路（20%）。
日本救急医学会「熱中症診療ガイドライン2024」の3段階分類に沿って整理しました[3]。 自分・家族・同僚に当てはまる項目をチェックすると、対応の目安がわかります。
→ 涼しい場所で休み、水分・塩分を補給。改善しなければII度を疑う。
→ 自力で水が飲めない/改善しないなら受診。点滴等が必要なことが多い。
→ 1つでも当てはまれば救急要請。冷却を続けながら待つ。
※ チェックは目安です。気になる症状があれば早めに医療機関へ。判断に迷う場合は救急安心センター事業（#7119）に電話相談できます（実施地域のみ）。
暑熱順化（体が暑さに慣れる過程）が進んでいない方、屋外で長時間活動する方、体温調節が弱い方は特にリスクが高くなります[4]。
直射日光と身体活動の負荷が重なる。労働安全衛生規則の改正（2025年6月施行）により、事業者には体調確認体制と冷却設備の整備が義務化されています。
在宅勤務中心から通勤・出社へ戻る方、新入社員、配置転換で屋外業務を開始する方は、体がまだ暑さに慣れていません。最初の1〜2週間は作業時間を短く、休憩・水分を多めに。
のどの渇きを感じにくく、体温調節も弱まる。室内でも熱中症になります。エアコン使用と定時の水分補給を。救急搬送の約57%が65歳以上で、住居内での発生が最多（38%）。
心疾患・糖尿病・腎疾患・精神疾患の方は、発汗や体温調節に影響が出る薬剤の服用があり、リスクが高まります。
人の体は、暑さに少しずつ「慣れる」ことができます。これを 暑熱順化 と呼びます。体が暑さに慣れると、発汗量が増えて体温調節が効きやすくなり、同じ気温でも熱中症リスクが大きく下がります。 ただし、慣れるまでには1〜2週間（7〜14日）必要です[4]。
⚠ 1日中、屋外で作業する場合は要注意。 建設・配送・農作業・警備・スポーツ大会・野外イベント運営など、長時間の屋外活動は、体が順化していても限界があります。 WBGTが高い日（特に33以上の警戒アラート発表日）は、作業時間・休憩・水分補給の計画が必須です。
熱中症は放置すると死に直結する緊急事態です。重症の場合は救急車を呼ぶと同時に、現場ですぐ体を冷やし始めます[4]。
日本のどこからでも、無料で電話できます。
英語・中国語・韓国語など15言語に対応する「三者間同時通訳」が24時間365日利用できます[5]。日本語が話せない場合は、「English, please」と伝えると通訳が入ります。
注：日本の救急車は無料です。費用はかかりません。費用を心配して119を躊躇しないでください。
日本語が母語でない労働者・家族の体調不良時、または事業者が医療機関への同行・連絡支援を行う際に、定期的に情報が更新される公的なホットラインを利用できます。
英語・中国語・韓国語・タイ語・スペイン語・ポルトガル語などで、日本の医療制度や医療機関を案内。
病気・けがの時、または日本国内のあらゆる緊急時に英語等で対応可能な公的ホットライン。在留外国人スタッフの夜間・休日対応にも利用できます。
注：上記は2026年6月時点の情報です。最新の対応時間・電話番号は各機関の公式サイトでご確認ください。
労働安全衛生規則の改正（2025年6月施行）により、事業者には熱中症対策の体制整備が求められています。WELD Consulting Group は産業医・産業保健チームによる職場の熱中症対策設計を支援しています。
熱中症対策の相談はこちら →本ページは医療行為や医学的助言の代替ではありません。緊急時は119へ。症状や治療の判断は医師の指示に従ってください。 情報は2026年6月1日時点のもので、最新の状況は各公式サイトをご確認ください。